老後に家を買うメリットと購入時に注意する5つのポイント

現代では、医療がめまぐるしく進歩し、運動や食など健康に対しての関心も増加して寿命が伸び、超高齢化社会と呼ばれるようになりました。

転勤や転職、子どもの成長に合わせて住まいを選択できる賃貸は身軽で便利ですが、子育てもひと段落して老後の人生を考え始めたとき、このまま生涯家賃を支払っていくことに不安を感じる方も多いのではないでしょうか。

定年退職後、長い老後を安心して生活していくためには基盤となる住まいの確保は欠かせず、退職前は家の購入を検討し始める時期でもあります。

この記事では、老後に家を買うメリットと、購入時に注意する5つのポイントについてご紹介していきます。

老後に家を買うメリット

住宅を購入する人の年代は、30〜40代の現役世代が最も多くの割合を占めているものの、60歳以上になってからの購入者も年々増加傾向にあります。

定年世代になって住宅を購入するメリットとはどのようなものなのかについて、ここからご説明します。

居住エリアを選択できる

現役世代は、職場への通勤のしやすさや子どもの学校など、家族の状況を第一に考えた住まい選びが主となります。

退職後は、通勤の必要もなくなるので居住エリアの選択肢が広がり、都市部は予算が合わないので郊外にしようなど、ご自分の経済状況に合わせて柔軟に居住エリアを決めることができます。

子どもの独立後であれば、部屋数も少なくてすむので広い床面積が必要なくなり、予算を大幅に下げることが可能です。

高齢者にとって暮らしやすい住環境である、公共施設や病院、商業施設が徒歩圏内にある地域を選んでおくと不便なく快適に生活することができます。

老後を見据えた効率の良い住まいが選べる

仕事や子育てが忙しい30〜40代と老後ではライフスタイルが大きく異なるため、老後の生活にあった住まいが選べるというのが大きなメリットとなります。

老後の生活では1〜2人が快適に生活できる1LDK〜2LDK程の広さがあれば十分で、コンパクトで暮らしやすい間取り選びは省エネにも繋がります。

更に、2階建てではなく平屋にすることで、年齢とともに負担になりやすい階段の上り下りも不要となりスペースを無駄なく活用することが可能です。

生活するために不必要な空間を排除することで掃除もしやすくなり、毎月発生する光熱費などの出費が抑えられるコンパクトな住まいは老後の生活には最適な選択です。

リフォームが自由にできる

賃貸物件では不便を感じていてもリフォームすることはできませんが、持ち家であればご自分が使いやすいように自由に作り替えることができます。

長い老後の期間を安心して暮らしていけるよう、先を見据えてバリアフリーの空間にリフォームする方も増えています。

住まいのバリアフリー化は、内容が決められた要件を満たす場合、税務署や市区町村へ申告をすることで固定資産税や所得税の軽減措置を受けることが可能です。

生涯にわたって家賃を支払い続けることがない

近年では、平均寿命が年々伸びて長寿化が進み、長い老後期間を送ることが予想されています。

ご自分の寿命がどれくらいなのかを把握することはできないものの、賃貸物件の場合は、毎月の家賃を生涯にわたって支払い続ける必要があります。

持ち家を確保しておくことは資産を作ることにもなるため、長生きするほどに経済的な負担が増加する賃貸よりも安心感を得ることが可能です。

持ち家と賃貸で悩んだときに知っておきたい注意点

安心して老後を暮らしていくためには、持ち家が良いのか、賃貸が良いのか悩むかもしれません。

ここからは、持ち家か賃貸で悩んだときに知っておきたい注意点についてご紹介します。

住まいの維持に掛かる費用

どれくらいの価格の家を購入するのか、もしくはどれくらいの家賃の賃貸を借りるのかによって必要な費用は異なります。

そのため、持ち家と賃貸のどちらが得なのかについては一概には言えませんが、老後の住宅選びでは、どのような費用が発生するのか把握してから選択することが大切です。

持ち家と賃貸、それぞれに発生する住居費が以下となります。

持ち家の場合は下記の費用が発生します。

• 家のメンテナンス、修繕費用
• 住宅ローンの返済費
• 固定資産税などの税金

賃貸の場合は下記の費用が発生します。

• 家賃
• 更新料
• 引越し費用

家は年々劣化してくので、購入する物件が中古物件などの場合では、メンテナンスや修繕を行いながら暮らしていくことになります。

高齢になると高額の収入が見込めないことが多く、家を購入するタイミングまでにある程度の資金準備をしておくことがローン返済の負担を軽減することに繋がります。

賃貸は、物件に住んでいる限り、毎月の家賃、定期的な契約更新料が発生し、住み替える場合には引越し資金や新たな賃貸物件の敷金、礼金などの費用が必要となります。

賃貸は年齢で入居を断られることもある

賃貸物件は入居者を貸主が選ぶことができるので、高齢者の場合は年齢を理由に希望の物件の入居を断られることがあります。

特に1人での居住を希望するケースでは、収入源や資産が十分にあり経済的には問題がなかったとしても、孤独死のリスクが高いと敬遠されることが多いのが現状です。

また、賃貸契約の更新の際、高齢になればなるほど身元保証人を求められるケースが増加しており、身元保証人を用意できなかった場合には契約の更新ができないこともあるので注意しましょう。

購入時に注意する5つのポイント

安心できる老後を送るためにも、住まいを購入する際には事前に十分な準備や計画を立てておくことが重要です。

家の購入時に注意する5つのポイントについて、ここからご説明します。

事前に確実な資金計画を立てておく

金融機関によって住宅ローンの審査基準は異なりますが、75〜80歳がローンの完済時期の上限とされていることが一般的で、高額の住宅ローンを60代で新たに組むことは難しい場合があります。

老後の物件購入は、今まで住んでいた家の売却金を購入費用に充当したり、退職金や貯金などの自己資金を活用する必要があるため、事前にある程度の資金準備を行っておくことがポイントとなります。

また、老後は水道光熱費や食費などの生活費だけでなく、医療費が増加することが考えられます。

万が一、病気や怪我などで病院に掛かることになっても不安がないよう、貯金や退職金の全額を家の購入費として使い切るのではなく、一定額の貯蓄が確保できるように確実な資金計画を立てておくようにしましょう。

戸建てかマンションか

ご自分の老後のライフスタイルをイメージし、戸建て、マンションのどちらが適しているか判断しましょう。

家庭菜園やガーデニングに取り組みたい方、音楽やペットとの暮らしを制約なく楽しみたい方は戸建てがおすすめですが、セキュリティー面やコンパクトさを重視する場合はマンションを選ぶのも良いでしょう。

戸建て、マンションにはそれぞれ異なった利点があるので、理想の暮らしを想像し、ご自分に合う住まいを選択してください。

暮らしやすい環境かどうか

若いうちは物理的な距離を問題に感じることは少ないですが、年齢を重ねると車の運転も厳しくなることがあるため、住環境を考えた住まい選びが大切です。

30〜40代の頃よりも病院へ行く機会が増加することも考慮し、通える距離に医療機関があるかどうか、日常的に利用するスーパーやホームセンターは近隣にあるのかどうかなど住まいの周辺環境を重視するようにしましょう。

車の運転をしなくなっても不便がないように、バス停や駅が徒歩圏内にあるのかどうかについてもリサーチしておくと安心です。

バリアフリー住宅

今の段階で健康に問題を感じていなくても、年齢を重ねるにつれ足腰にトラブルを抱えることも多くなります。

バリアフリー住宅や、階段のない平屋を選ぶことは転倒による怪我の防止にも繋がるので、老後の住まい選びではバリアフリーを意識した住まいを選択することを心がけましょう。

また、中古物件を購入して、ご自分が使いやすいようにバリアフリー化のリフォームを行っておくのもおすすめです。

資産価値を考慮する

終の住処としての住まい選びですが、将来的に子ども世帯と同居をしたり、介護が必要となり老人ホームへ入居する可能性もあります。

万が一、老後のためにと購入した家が将来的に不要になることも考え、換金性や資産価値がある物件なのかについても事前に考慮しておきましょう。

近隣に商業施設が多い、駅が近いなど、生活するのに便利な立地を選んでおくと、売却する必要が出た場合でも買い手が付きやすくご自分の変化に柔軟に対応することができます。

不動産は、時価よりも相続税評価額が下がる仕組みになっているので、相続税対策としても現金で残すより有利となります。

まとめ

ここまで、老後に家を買うメリットと購入時に注意するポイントについてご紹介してきましたがいかがでしたでしょうか。

仕事や子育てに慌ただしかった時代から脱し、老後の人生を考え始めたとき、思いきって老後のための住まいを購入しようと検討する方も多くいらっしゃいます。

持ち家は資産でもあり、万が一ローンの支払いが厳しくなったときも現金化することが可能なため賢い選択の1つと言えます。

高齢になったときの経済的な負担を最小限に抑えるために、資金計画は前もって十分に行い、暮らしやすい住環境で安心した老後を送れるようにしましょう。