急な転勤の辞令！持ち家はどうする？5つの手段と決断する際の基準
急な転勤の辞令が出た場合、「まだローンがあるのに…」「新築なのに！」など、マイホームをどうするのか、決断するのは簡単ではありません。
そんな苦渋の決断をする際、何を基準に決断したらいいか、頭を抱えてしまいますよね。
この記事では、急な転勤の際に考えられる持ち家の5つの手段、最善な決断へ導く決め方のポイントについてご紹介します。
マイホームをお持ちで転勤の辞令が出た方は、ぜひ参考にしてみてくださいね。
急な転勤の際に考えられる持ち家の5つの手段
マイホームの購入後に転勤の辞令が出るのは、本当につらいものです。
しかし、転勤後やその後の人生のことを考えると、悲観的になりすぎず、前向きな決断をとることが非常に大切です。
ここからは、転勤の際に持ち家をどうするのか、考えられる5つの手段とそれぞれの利点をご紹介します。
ぜひ、参考にしてみてください。
賃貸に出す
限られた転勤期間のみ、持ち家を賃貸として貸し出すケースは、最も選ばれる手段です。
借り手を探し、契約を結ぶなどの手間はかかりますが、家の所有権を保持したまま、賃貸の契約期間満了後に家を明け渡してもらうことが可能なので、利用する方が多いようです。
持ち家を賃貸に出すと、下記のような利点があります。
- 家賃収入を得られる
- コストが最低限に抑えられる
- 戻ってきた際に、再び住むことができる
- 住宅ローン控除の残り期間内で再入居する場合は、控除再適用が可能
家は使わないと急速に老朽化してしまいますが、賃貸として貸し出ししておくと、家の劣化を防ぐとともに、賃貸契約を結ぶことで継続的な家賃収入を得ることができます。
売却する
「長期的な転勤が決まった」「転勤先で家族みんなで新しい生活を始める」このような場合、持ち家を売却することは、最も現実的な手段です。
売却には、不動産会社に依頼して買い手を見つけてもらう方法（仲介）と不動産会社が直接引き取る（買取）の2つの方法があります。
どちらの方法で持ち家を売却しても、下記のような利点があります。
- 家の管理や修繕の心配が不要のため精神的な負担がない
- 持ち家の管理にかける時間的コストの節約
- 一時的に売却収入を得ることができる
- 持ち家の維持や税金などがかからなくなる
新しい家を売るのに抵抗があり、売却に踏み切れない方もいらっしゃると思いますが、築年数が浅いほど高値で売れるため、売却するタイミングは非常に大切です。
しかし、持ち家を売却する場合、住宅ローンが残っていると売却することができません。
家の売却額でローンを返済できれば問題はありませんが、家の売却価格で返済が難しい場合、貯蓄を切り崩したり、買い替えローンを利用して返済金を用意する必要があります。
気になる方は、不動産会社で持ち家がいくらで売れるのか、査定してもらいましょう。
空き家で所有する
住み慣れた持ち家に対して「新築住宅を売却したくない」「他人に貸すのは気が重い」などの抵抗がある方も多いと思います。
そう感じる方で転勤期間が確定している場合は、空き家にするのもおすすめの方法です。
空き家にしておくことは、下記のような利点があります。
- 自分のタイミングで持ち家を利用できる
- 入居者とのトラブルがなく、ストレスが溜まらない
- そのままの状態で家財を保管することができる
転勤期間が1年ほどの短期間であれば、賃貸に出そうとしても、借り手が見つかりにくく、手間だけがかかってしまうこともあるため、空き家にしておくケースが多いです。
また、持ち家を空き家にしておくことに不安を感じている方は、有料でプロが定期巡回してくれる「空き家管理委託サービス」を活用すれば安心です。
会社によってサービスは異なりますが、管理内容はある程度決まっているため、こだわりのある管理を依頼した場合に追加料金が必要になる可能性があります。
そのため、管理内容や料金について、あらかじめ管理会社に問い合わせしてから決断するようにしましょう。
単身赴任する
家族と暮らしている場合は、単身赴任することも選択肢のひとつです。
転勤が長期・短期のどちらの場合でも家族の了承を得る必要がありますが、自分だけが転勤先で暮らす単身赴任であれば、持ち家には家族が住み続けることができます。
単身赴任は、下記のような利点があります。
- 住宅ローン控除を受けられる
- 子供の教育環境を変えずに済む
- 会社によっては家賃を何割か負担してくれる場合がある
- 帰省手当が出る場合がある
しかし、単身赴任がきっかけで夫婦間がギクシャクすることや、子供の成長を見守ることができず、思春期の子供と良好な関係を築くことができなくなるなど、懸念点もあります。
「共働きをしている」「子供を転校させたくない」など、家族の状況や意見に耳を傾け、しっかりと話し合いすることが大切です。
信頼できる相手に管理を頼む
持ち家の近くに親や兄弟などの親族が住んでいるなど、信頼できる相手に持ち家の管理をお願いすることも手段のひとつです。
空き家管理会社に委託するケースとは異なり、信頼している親族だからこそ融通が利き、気軽に相談できるため、管理をお願いできる状況であればおすすめの方法です。
他にも、下記のような利点があります。
- 他人に持ち家を汚される心配がない・使用されずに済む
- コストが安く済むまたはコストがかからない可能性がある
- 転勤期限の変更の際も柔軟に対応できる
管理といえど、月1回程度、定期的に家の様子を見に行ってもらう、地震や台風などの災害時に気にかけてもらうことだけで済むため、親族に相談してみてもいいかもしれません。
最善な決断へ導く！決め方のポイント
どのような手段を決断するのかは、持ち家や自分が置かれている状況によって異なります。
単身赴任をする、信頼できる相手に管理を頼む、この2つを決断した場合、家族や信頼できる相手との話し合いで決めることが可能ですが、賃貸・売却・空き家、この3つの手段については、何で決断するべきか、難しいものです。
ここからは、最善な決断へ導くための決め方のポイントをご紹介します。
どのように決断すればいいのか悩まれている方は、ぜひ参考にしてみてくださいね。
住宅ローンの残債
転勤する際の住宅ローンの残債は、持ち家をどうするべきか決断する際のポイントになります。
前述したように、持ち家を売却するためには、ローンの残債を返済しておく必要があるため、残債が残っている状況で、賃貸や空き家にする決断をした場合、転勤先の家賃と住宅ローンの2重払いになるため、金銭的にはつらいものです。
そのため、住宅ローンの残債が残っている場合は、思い切って売却するのが最善です。
ただし、「もう少しでローンの支払いが終わる」もしくは「賃料収入がない場合でも返済のめどが立つ」このような場合は、賃貸を検討するのもありでしょう。
持ち家の場所で決める！都市部or郊外
持ち家の場所によっても、最善の手段は異なります。
都市部のマンション住宅の場合、賃貸需要も多く、比較的借り手が見つかりやすいため、賃貸で成功するケースが多い傾向にあります
一方、持ち家が郊外にあり戸建て住宅の場合は、賃貸に出しても借り手が見つからないことも多いため、売却した方が都合がいいといえます。
持ち家が郊外にある場合でも、都市部までの距離やアクセス、地域によっては、借り手が見つかるケースもあるため、慎重に判断することが大切です。
転勤の期間
転勤する期間によって、最善の決断は異なります。
転勤期間が1年と極端に短期の場合は、空き家にしておくケースが多いですが、転勤期間が2〜4年と確定している場合は、賃貸に出すのがいいでしょう。
一方、転勤期間が長期である、戻ってきても転勤を命じられる可能性がある、このような場合は、売却するのが最善です。
長期の場合に空き家にしておくと、維持費や固定資産税がかかってしまい、家の資産価値は時間の経過と共に落ちていきます。
売却を検討している方は、資産価値が高いタイミングで売却した方がお得であることを覚えておきましょう。
不動産会社に相談する
不動産会社に相談してから、決断するのもおすすめの方法です。
専門的な知識を持つプロに相談すれば、自分の状況や持ち家に合わせて適切なアドバイスをくれるため、安心して持ち家をどうするべきか決断することができます。
また、不動産会社が直接買い取るサービスを利用すれば、下記のような利点があります。
- 査定から数日～数週間で現金化できる
- 引っ越しのタイミングなど、スケジュールに柔軟に対応してくれる
- 内覧対応がなく、転勤後に家に訪れずに済む
持ち家をどうするか決断に悩んでいる方や買取サービスが気になる方は、買取サービスを実施している不動産会社に問い合わせてみましょう。
まとめ
この記事では、転勤する際に持ち家はどうするべきか、考えられる5つの手段、最善な決断へ導く決め方のポイントについてご紹介しました。
憧れのマイホーム購入後に転勤が決まる、そんな辞令があれば誰でも落ち込んでしまいます。しかし、人生はこれから長く続いていきます。転勤が決まった際、持ち家をどうするべきかで、転勤後の暮らしを明るい方向に導くことができます。
持ち家をどうするべきかの方法については、それぞれの利点がありますが、持ち家やご自身の状況を冷静に判断し、家族と話し合いを重ね、決断することが大切です。
また、後半でご紹介した最善の方法を決めるためのポイントを抑えておくことで、持ち家のをどうするか悩んでいる方も、決断するための判断材料になるのではないでしょうか。
後悔のない決断ができるよう、ぜひこの記事を参考にしてみてくださいね。
